三世代同居とは？メリット・デメリットや注意点、間取りのポイントを解説

変更日:

2023.11.13

三世代同居とは、祖父母・親・子世代の同居することです。
家事や育児を協力しておこなえるなどのメリットがある一方で、生活リズムの違いなどストレスが生じるデメリットもあります。
そこで本記事では以下の内容について解説します。

三世代同居におけるトラブルは、前もって家の間取りで解決できる点、家族で話し合っておくことで改善できる点が多くあります。ぜひ参考にしてください。

注文住宅がどのような工程で建つのか知りたい方は「注文住宅の流れ」の記事もご覧ください。

1.三世代同居とは？

三世代同居とは、祖父母、親、子の三世代が同じ家で暮らすことです。

かつてはよくある暮らし方でしたが、核家族化が進むにつれ、三世代同居も減ってきました。

しかし、共働き世帯が増えるとともに、育児や家事を分担できることや、親世代に介護が必要になったときも自宅まで通う必要がないことなどのメリットも多く、その良さが再注目されています。

2.三世代同居のメリット

三世代同居の主なメリットとしては、次の7つが挙げられます。

1. 協力して家事や育児を行える
2. 将来の介護・見守りの負担が減る
3. 光熱費や住居費を抑えられる
4. 新築費用の援助を受けやすい
5. 建て替えの場合、土地購入費用の負担が減る
6. 会話が増え、生き甲斐が得られる
7. 常に誰かがいるという安心感が得られる

それぞれのメリットについて、詳しく見ていきましょう。

2-1.協力して家事や育児を行える

家事や育児を協力して行える点は、三世代同居の大きなメリットです。

• すぐに子どもを預けられる
• 何かあったとき食事など家事を助け合える

別の住宅に暮らしている場合、家事や育児を協力してもらうためには、自宅まで通う必要が生じます。そのため、急に助けを必要とするときに、声をかけづらくなります。

しかし、三世代同居していれば、より気軽に協力できるようになり、住宅を往復する時間的・体力的負担も減ります。

2-2.将来の介護・見守りがしやすく負担が減る

三世代同居の場合、必要なときに必要な介護ケアや見守りを行うことができ、家事や仕事などとの両立もしやすくなります。

また、家族の変化について敏感に察知できることも三世代同居のメリットです。介護の必要性や病気の兆候などに早めに気づけるため、早期治療が可能になります。

また、 将来的に親世代の介護や見守りを前提とする場合、もしくはすでに介護や見守りを必要とする場合、同居していれば親世帯まで通う必要がありません。

2-3.光熱費や住居費を抑えられる

一人当たりの光熱費を抑えやすくなることも三世代同居のメリットです。

光熱費や固定電話代などには基本料金が設定されていますが、一つの世帯として生活することで基本料金もまとめられます。

また、住宅を一つにすることでローンも一本化し、住居費も抑えやすくなります。また、新聞購読料やテレビ受信料などもまとめられるので、生活にかかるさまざまな基本料を削減できます。

2-4. 新築費用の援助を受けやすい（親子ローンも利用可能）

祖父母世帯がリフォームをしようと考えるタイミングと親世帯が住宅を購入しようとするタイミングが重なれば、新築費用の援助を受けて住宅を購入できます。

また、祖父母世帯がまだ働いている場合には、親子ローンを利用することも可能です。

2-5.建て替えの場合、土地購入費用の負担が減る

祖父母世帯の所有敷地で二世帯住宅に建て替える場合、土地を購入する必要がないため、費用を大幅に抑えることができます。

住宅の予算をすべて建物や外構にかけられるため、設備や外観にこだわった住宅を完成しやすくなるでしょう。

2-6.会話が増え、生き甲斐が得られる

家族が増えることで、会話も増え、毎日の生活がより変化に富むものになります。
祖父母世代にとっても、子や孫と生活することで、張り合いや生き甲斐を得ることができ、寂しさを紛らしたり、認知症防止したりといった効果も得られます。

また、子どもは日々の生活から社会性を学ぶことができます。

2-7.常に誰かがいるという安心感を得られる

子育て面・介護面、どちらの側面からも安心感を得られます。

例えば核家族であれば、子世代が共働きの場合、孫は学校から帰ってきたら子どもだけで留守番をすることになるでしょう。
しかし、祖父母世代が同居することで、子どもは常に誰かがいるという安心感を得られ、寂しさを感じにくくなります。

また、親世代も子育てで孤独になりづらくなります。

以上が、三世代同居の主なメリットです。

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3.三世代同居のデメリットと検討時の注意点

メリットの多い三世代同居ですが、デメリットもいくつかあります。主なデメリットや注意点としては、次の6つが挙げられます。

1. プライバシーの確保が難しいこともある
2. 生活リズムの違いによりストレスを感じることがある
3. 建築費用が高くなる
4. 社会保険料が高くなることもある
5. 介護と育児が重なり負担が大きくなることがある
6. 不安がある場合は「近居」や「隣居」も検討する

それぞれどのようなデメリットなのか、また何を検討すればデメリットを回避できるのかを見ていきましょう。

3-1.プライバシーの確保が難しいこともある

家族が増えるということは、常に誰かが家にいる状態が多くなり、プライバシーの確保が難しくなることもあります。

例えば、リビングにはいつも家族がいるので、一人でテレビを観る、一人でお茶を飲むなどの時間を過ごすことは難しいでしょう。

検討時の注意点！
プロ・専門家の視点

一人になりたいときのためにも、個室を作っておくことが必要です。
また、トイレ、洗面台、キッチンなど利用頻度が高い水回りの環境は共有せず、それぞれに設備をつくることで、日々の不満を減らすことができます。

3-2.生活リズムの違いによりストレスを感じることがある

家族が増えると、生活リズムの違いが気になることもあります。具体的には、以下のような例が挙げられます。

• 親・子世代が早朝から起きて会社や学校に行く準備をすると、バタバタと慌ただしくなり、祖父母世代はゆっくりと休めない。
• 親世代が夜遅くに帰宅したり、子世代が深夜までテレビやゲームをしていたりする場合、祖父母世代は眠りを阻害されるように感じる可能性がある。
• トイレや浴室などが一つしかないときは、使用する時間が重なったり、使用音・足音が気になったりする。

検討時の注意点！
プロ・専門家の視点

予防策として、間取りを考える際に、キッチンやリビング・ダイニング・子供の遊び部屋を親世代の寝室・居室から離れた場所に配置することがおすすめです。
キッチンやトイレ、浴室などの水回りの位置についても、互いの居室での時間に影響が出ないように配慮しましょう。

3-3.建築費用が高くなる

二世帯住宅は建築費用が高額になる傾向にあります。
特にキッチンやトイレ、浴室などの水回りを完全に分離する場合には、費用が高額になりがちです。

とはいえ、費用を抑えるために設備を共同で使うことにすると、同居がストレスになることもあるので暮らしやすさとのバランスはよく検討する必要があります。

検討時の注意点！
プロ・専門家の視点

共有する場合も、各世帯の動線が重ならないように間取りを考えることで、できるだけストレスを軽減することができます。
また、共有する分、その部屋・設備は広めにとっておくなど、実際に住んだ後に快適に過ごせるように工夫するのがおすすめです。

3-4.社会保険料が高くなることもある

パートナーと離婚後に祖父母世帯と同居する場合 、同一世帯にすると世帯収入が合算されるため、社会保険料が高くなることもあります。

また、自身の収入が低くとも親世帯の収入と合算されて、児童扶養手当が減額されたり、受け取れなかったりすることもあるでしょう。

同じ住宅で暮らしていても世代間で世帯を分ける「世帯分離」を選択すると、同居しつつも世帯収入は別に計算されるので、社会保険料や各種手当に影響を与えずに済みます。

親世帯の介護費用が掛かる場合、自己負担割合が減ることもあるので、検討してみましょう。

検討時の注意点！
プロ・専門家の視点

しかし、世帯分離には国民健康保険料の負担が増える可能性や、勤務先の扶養手当が受け取れなくなる可能性もあるため注意が必要です。世帯分離するほうが良いのか、慎重にシミュレーションしてから決定しましょう。

3-5.介護と育児が重なり負担が大きくなることがある

祖父母世代と同居している場合、介護や育児で外部のサービスを使いにくいと感じる可能性があります。
特に祖父母世代の介護と子供の育児が重なったときは、親世代には大きな負担がかかります。

外部サービスや施設利用については、健康なときから話し合っておくようにしましょう。家族内で完結させず、地域のコーディネーターに相談して介入してもらうなど、社会の助けを借りることに双方が慣れておくことも大切です。

検討時の注意点！
プロ・専門家の視点

三世代同居でも、共有型の二世帯住宅となる場合、保育園入園で苦労する可能性があります。各自治体によって基準は異なりますが、原則として、65歳未満の同居人は保護者としてカウントされるケースが多いからです。
玄関も別で互いに行き来ができない完全分離型の間取りであれば、別居という扱いになる可能性が高いため、事前に自治体に確認したうえで間取りを考えることをおすすめします。

3-6.不安がある場合は「近居」や「隣居」も検討する

同居してうまくいくのか不安なときは、歩いて行ける距離に暮らす「近居」や同じ敷地や隣接地で暮らす「隣居」も検討しましょう。

サポートが必要なときだけ関わることができるので、お互いの生活に干渉しすぎずに暮らすことができるでしょう。

検討時の注意点！
プロ・専門家の視点

三世代同居を始めたあとで、生活が合わず、結局別居することになると、余計に費用がかさみます。不安がある場合は、早い段階で「近居」「隣居」を同時検討しましょう。
「自分だけが我慢すればいい・・」といった考え方はトラブルが生じやすいため、なるべく早くパートナーに相談してください。

三世代同居は一般的な世帯よりも人数が増える分、こういったデメリット対策を話し合うのは大変に感じるかもしれません。

実際、知識や経験がある人が1人はいないと、意見が分かれたときにうまく取りまとめることが難しいケースは多々あります。

おすすめは、無料オンライン相談サービス「HOME4U 家づくりのとびら」で、三世代の間に注文住宅のプロを入れて話し合いを行うことです。

相談サービス利用前には、「どのような距離感で暮らしたいか」「予算はどのくらいで、負担割合はどのくらいか」など、ある程度は三世代間で話し合っておいたほうがスムーズですが、「理想の暮らしを実現する間取りはどう作ればよいか」「予算を抑えるコツはないか」など、三世代間で出た疑問をすぐに解決できるので、家づくりがスムーズに進みますよ。

また、専門アドバイザーは全員ハウスメーカー出身なので、業界の最新情報やさまざまなハウスメーカー・工務店に詳しいです。第三者のプロの意見が聞けるので、見落としていたリスクや新たな要望も発見できるかもしれません。

営業トークは一切ないので、ぜひお気軽にご相談ください！

4.三世代同居で失敗しない間取りのポイント3つ

三世代同居がうまくいくためには、間取りも重要なポイントになります。次の3点に留意して、間取りを決めていきましょう。

• 共有スペースを絞る
• プライバシーを保てる個室を確保する
• バリアフリー対応の家づくりをする

それぞれのポイントについて、わかりやすく解説します。

4-1.共有スペースを絞る

共有スペースを絞ると、異なる世代が異なるライフスタイルで生活しやすくなります。

共有でストレスが生まれやすいには、一般的に水回りと呼ばれる場所です。トイレや浴室、洗面所を使いたいときに使えないことは、大きなストレスになります。

キッチンもそれぞれの使い方や食事時間が異なる場合、リスクがあります。どうしても共有する場合は、簡易的なキッチンをどちらかのスペースに設けるなど配慮を加えるとよいでしょう。

また、玄関が一つしかないと、出入りを管理されているようで気になる方もいます。その場合は、屋内はすべて分離して門や庭などの屋外設備のみ共有する、リビングのみ共有する、など検討してみましょう。

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4-2.プライバシーを保てる個室を確保する

プライバシーを保てる個室があれば、同居のストレスを大きく軽減することができます。

例えば、以下のように工夫しましょう。

• 世帯ごとに階を分ける
• 個室にカギをつける

敷地があまり広くない場合には、三階建て住宅を検討してみてはいかがでしょうか。

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4-3.バリアフリー対応の家づくりをする

すべての家族が暮らしやすい住宅にするためにも、バリアフリー対応の家づくりが必要です。
小さなお子様の安全面も含めて、暮らしやすさが向上するでしょう。

• 親世代が利用する浴室やトイレ、廊下、玄関には手すりをつける
• 家の中に階段以外の段差をなくす
• ホームエレベーターの設置を検討する

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5.三世代同居で活用できる補助金制度

三世代同居住宅の建築やリフォームに利用できる補助金制度があります。お住まいの市区町村役場に問い合わせ、適用可能な制度があれば申請しましょう。どのような制度があるのかについては、ハウスメーカーの担当者に問い合わせることもできます。
また、自治体以外にも、以下のような国の補助金制度もあるため、チェックしておきましょう。

補助金の条件は非常に難しいことも多く、「どうすれば活用できるのかわからない・・」「どうやって申請すればよいのかがわかりづらい！」という方が多くみられます。

そんなときにも無料で注文住宅のプロにオンライン相談できる「HOME4U 家づくりのとびら」をご利用ください。

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まとめ

三世代同居には以下の多くのメリットがあります。

しかし、以下のようにデメリット・注意点も合わせて考慮することが大切です。

また、三世代同居が成功するかどうかは、間取りにも大きく左右されます。「HOME4U 家づくりのとびら」のオンライン相談サービスを活用し、ご家族にとって理想の間取りや暮らしやすくするアイデアをチェックしておきましょう。

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この記事の編集者

「家づくりのとびら」編集部

NTTデータグループが運営する注文住宅相談サービス「家づくりのとびら」編集部です。難しい住まいづくりの情報を、わかりやすく正確にお伝えします。記事は不動産鑑定士や宅地建物取引士などの不動産専門家による執筆、監修記事がメイン。初めての住まいづくりをサポートします！

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