地盤調査の費用相場を種類別で解説! 価格を抑える方法は? 調査依頼のやり方も

地盤調査とは、住宅などの建物を建てる際に、その場所の地盤の状態を確認する調査を指します。調査にかかる費用は、方法によって大きく異なることが一般的です。

この記事では、これから土地を購入する予定がある方や、注文住宅を建てる際に必要な地盤調査について知りたい方に向けて、以下の内容をご紹介します。

この記事でわかること

  • 地盤調査の特徴・調査方法の種類・流れ
  • 地盤調査の費用相場や価格を抑える方法
  • 地盤調査の業者の依頼方法や選び方

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1.地盤調査とは?必要な理由は?

地盤調査とは?必要な理由は?_イメージ

地盤調査とは、住宅などの建物を建てる際に、その場所の地盤の状態を確認する調査のことです。地盤調査では、地盤がどれくらいの重さに耐えられるか、そしてどれくらいの地耐力(沈下に抵抗する力)があるかなどを調査します。

地耐力が足りないと判断された場合は、適切な対策を講じなければなりません。この作業のことを地盤改良と呼びます。

そして、地盤調査は、住宅などを建てた後にトラブルが発生しないために必要です

地盤が弱い土地に建てると、重量がある場合や地震が発生した場合に地盤沈下する、建物が傾くなどの危険があります。地盤沈下とは、粘土層が収縮することにより地面が沈む現象のことです。

以前住宅が建っていた土地でも、地盤が弱いことがあります。そのため、建物を建てる際は、都度地盤調査しなければなりません。

また、法律に定めがある点も、地盤調査が必要な理由です。たとえば、建築基準法施行令第38条第1項には、建築物の基礎は、作用する荷重・外力を安全に地盤に伝え、地盤の沈下や変形に対して構造耐力上安全なものにしなければならない旨が定められています。また、同法第93条によると、地盤の許容応力度・基礎ぐいの許容支持力は、地盤調査を実施し、その結果に基づいて定めなければなりません。

参考:e-Gov「建築基準法施行令 第三十八条」,e-Gov「建築基準法施行令 第九十三条」

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1-1.地盤調査方法の種類

1-1-1.SWS(旧スウェーデン式サウンディング)試験

SWSとは、戸建住宅の地盤調査に使われる一般的な地盤調査方法です。

おもりを載せた先端がスクリュー状のロッドを回転させて地中に貫入させることで、その回転数やおもりの重量で地盤の強度を確認します。スムーズにロッドが沈めば地盤がやわらかく、沈みにくければ、比較的コストを抑えられる点が、SWS試験を実施するメリットとして挙げられます。一方、簡易的な方法のため、大規模工事では正確性を確保できないことがある点がデメリットです。

なお、SWSは従来スウェーデン式サウンディング試験と呼ばれていましたが、2020年に対応する国際規格では「スウェーデン」がついていないこと、日本は独自に発展して対応国際規格とは異なるという背景から、JISが規格名称を「スクリューウェイト貫入試験方法」に変更しています。建設業界では、SWS試験やSS試験などと表現されることが一般的です。

1-1-2.面波探査法

表面波探査法も、戸建住宅の地盤調査に用いられることがある方法です。振動を発生させる装置(起震器)と振動をとらえる装置(検出器)を地面に設置します。

起震器から地面に伝わる振動の速さが、表面波探査法による測定の基準です。表面波を含む振動が早く伝われば地盤が固く、遅く伝わればやわらかいことがわかります。

表面波探査法を実施する主なメリットは、小さなスペースで比較的短期間で実施できることです。一方で、周辺に建物があることや担当者のスキル、設置方法などの要因によって、調査結果が左右されやすい点がデメリットとして挙げられます。

1-1-3.ボーリング調査

ボーリング調査は、大型建築物(マンションなど)の調査に使われる方法です。ボーリング機械(細長い穴を掘るための機械)を使って地面に穴を掘り、ハンマーを落下させて強度を測ります。

ボーリング調査の基準は打撃回数です。土中に貫入させるために必要なN値を求めることで、地盤の強度を判断します。

ボーリング調査のメリットは、1メートルごとに地盤の硬さを測定できる点、硬い層でも深くまで掘れる点、土質を確認できる点などです。一方で、調査にはより大きなスペースが必要な点や、コストがかかる点がデメリットとして挙げられます。

1-1-4.平板載荷試験

平板載荷試験は、路盤・路床、道路・擁壁などの地盤調査に使われる方法です。基礎に見立てた鋼板を置いて地盤に荷重をかけることで沈下量を測定し、支持力を明らかにします。荷重と沈下量が、地盤を判断する際の基準です。

平板載荷試験のメリットとして、騒音や振動が出にくい点、ボーリング調査よりも安い点、比較的短時間で調査が完了する点などが挙げられます。一方で、ある程度のスペースが必要な点、ボーリング調査のように土質は確認できない点はデメリットです。

なお、平板載荷試験は地盤補強後の強度確認にも使われることがあります。

1-2.地盤調査を実施するタイミング

住宅を建てる前が、地盤調査を実施するタイミングです。

土地を購入してから注文住宅を建てる場合は、地盤調査結果を確認した上で購入可否を判断しましょう。なぜなら、地盤調査をしていないと、地盤沈下が発生する土地を購入してしまう可能性があるためです。住宅を建ててから地盤沈下が生じると、地盤改良工事の費用・期間がかかるだけでなく、住宅も改修工事を実施しなければならなくなります。

ただし、地盤調査には持ち主の許可が必要なため、基本的に土地の購入前は実施できません。そこで、購入にあたって地盤調査報告書を確認できないか、売主に相談するとよいでしょう。売主が過去に地盤調査を実施していれば、報告書を所有している可能性があります。

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1-3.地盤調査の結果が出るまでにかかる期間

調査期間は、地盤調査方法によって異なります。各方法の目安を以下にまとめました。

  • SWS(旧スウェーデン式サウンディング)試験:半日〜1日
  • 表面波探査法:3時間〜半日
  • ボーリング調査:1日〜数日
  • 平板載荷試験:4時間〜半日

上記からわかるように、調査自体は当日で終わることも少なくありません。地盤改良の必要性がわかる速報も、その日にわかります。

ただし、調査によってその日に速報が出ないこともあるでしょう。また、一般的に地盤調査報告書の発行には数日かかります。

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1-4.調査結果の見方・読み方

地盤調査後、結果がレポートや調査報告書などにまとめられます。調査結果の読み方のポイントのひとつが、地盤の締まり方や硬さを示したN値です。

N値が大きければ大きいほど、強度が高いことを示しています。N値が4以下であれば、軟弱な地盤とされることが一般的です。

住宅を建てる際の地盤調査では、換算N値が用いられることもあります。換算N値とは、土質によって異なる換算式を用いることでN値を推定した簡便法のことです。

また、報告書における貫入状態の項目で「ストン」の記載があるかも確認しましょう。「ストン」が記載されている場合、自沈層(やわらかい地層)に該当する可能性があります。

そのほかにも、盛土・荷重・半回転数など報告書からわかることはいくつもあるでしょう。しかし、専門的なことも多いため、まずは施工会社など専門家に相談することが大切です。

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2.地盤調査にかかる費用の相場

地盤調査にかかる費用の相場は、各方法によって異なります。目安は、それぞれ以下のとおりです。

  • SWS(旧スウェーデン式サウンディング)試験:5万〜15万円
  • 表面波探査法:8万〜12万円
  • ボーリング調査:15万〜30万円
  • 平板載荷試験:10万円前後

また、地盤調査により地盤改良が必要と判断された場合、工事にさらに100万円前後の費用がかかります。ただし、工法(表層改良・柱状改良・鋼管杭など)や土地の面積によっても金額は異なるため、具体的な内容は業者に確認してください。

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3.地盤調査の費用・価格を抑える方法

地盤調査にかかる費用を抑える方法や地盤改良費用の発生を防ぐ方法として、以下が挙げられます。

  • 土地を吟味する
  • 既存のデータを参考にする

それぞれ確認していきましょう。

3-1.土地を吟味する

土地を吟味することが、地盤調査費用を抑える方法として挙げられます。なぜなら、地盤が軟弱なエリアと強固なエリアがあるためです。最初から地盤が軟弱なエリアを避けて土地選びを進めれば、地盤改良が必要になるリスクを軽減できるでしょう。

たとえば、川が流れている場所は、水が溜まりやすく地盤が軟弱な傾向にあります。また、水に由来する地名も水源が近く、地盤が弱いことがあるでしょう。

また、標高が高い土地のほうが、低い土地と比べて強固であることが一般的です。

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3-2.既存のデータを参考にする

既存のデータを参考にすることも、コスト軽減につながる方法です。公的機関のデータを参考にすれば、ある程度地盤について把握できるでしょう。

たとえば、国土地盤情報検索サイト「KuniJiban」を使えば、国土交通省の地盤情報を無料で検索・閲覧できます。同サイトで確認できるのは、各地点のボーリングデータや土質試験結果などです。

なお、後から地盤に問題があることが判明するリスクを軽減するため、複数の会社に調査を依頼する方法もあります。調査の費用はその分高くなりますが、地盤改良工事でより多くの費用が発生するリスクは軽減できるでしょう。

参考:KuniJiban「地盤情報の検索」

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4.地盤調査の業者の依頼方法・やり方

地盤調査の業者を手配する方法は、主に以下のとおりです。

  • ハウスメーカーの提携業者へ依頼する
  • 自分で調査会社を選ぶ

それぞれ詳しく解説します。

4-1.ハウスメーカーの提携業者へ依頼する

土地を購入して注文住宅を建てる際、ハウスメーカー経由で提携業者に依頼することが一般的です。ハウスメーカーは、地盤調査の結果に基づいてプランを提案するケースもあります。地盤調査のタイミングや費用が気になる場合は、契約予定のハウスメーカーに相談するとよいでしょう。

また、そもそも注文住宅を建てるにあたってどのハウスメーカー・工務店を選べばよいかわからない場合は、家づくりのとびらにご相談ください。家づくりのとびらでは、お客様の希望を叶える注文住宅づくりをお手伝いしています。

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4-2.自分で調査会社を選ぶ

ハウスメーカーの提携業者でしっかりと調査するか不安な場合、少しでも安くしたい場合などに、自分で調査会社を選ぶこともあります。

ただし、個人の申し込みでは地盤改良工事を受け付けていない業者があるため注意が必要です。また、地盤調査・地盤改良には、工法や数値など専門的な事柄がいくつもあります。工法をよく理解せず依頼して、かえって費用が高くつくこともあるため、知識に自信がない場合はハウスメーカーに相談したほうがよいでしょう。

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5.自分で地盤調査会社の選ぶ際の選び方・ポイント

どうしても自分で地盤調査会社を選定したい場合は、失敗を防ぐため以下のポイントに注目しましょう。

  • 見積額を確認する
  • 保証体制が整っているかチェックする

それぞれ解説します。

5-1.保証体制が整っているかチェックする

調査実施後のことを踏まえ、保証体制が整っているかチェックしましょう。なぜなら、地盤調査を実施したにもかかわらず、住宅を建ててからトラブルになることもあるためです。

地盤調査・地盤改良を実施する際、業者によって地盤保証制度が整っていることがあります。地盤保証制度とは、不同沈下などの理由で建物が被害を受けた際に、地盤や建物の修復工事費用が支払われる制度です。

十分な保証体制が整っていれば、安心して住宅を建てられます。

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5-2.見積額を確認する

自分で地盤調査会社を選定する際は、見積額を確認することがポイントです。

すでに紹介したとおり、地盤調査費用にはある程度目安があります。検討中の業者の見積もりを確認し、相場と比べて高いのか、低いのかチェックしましょう。

見積額が高いだけでなく、低すぎる場合も注意が必要です。見積額が低い業者は、十分な調査が実施されていない可能性があります。

また、数社に見積もりを依頼して比較することも大切です。見積額に大きな違いがない場合は、実績や専門分野もあわせて確認しましょう。

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まとめ

地盤調査とは、住宅などの建物を建てる際に、その場所の地盤の状態を確認する調査を指します。住宅を建ててからトラブルが発生することを防ぐため、地盤調査が大切です。

地盤調査の方法には、SWS試験・表面波探査法・ボーリング調査・平板載荷試験などがあります。住宅を建てる際は、SWS試験や表面波探査法を用いることが一般的です。

地盤調査にかかる費用は、調査方法によって異なります。SWS試験は5万〜15万円、表面波探査法で8万〜12万円が目安です。

専門知識を必要とするため、地盤調査はハウスメーカーを通して依頼するとよいでしょう。注文住宅を建てたいけれど、ハウスメーカー・工務店選びで困っているという方は、ぜひ家づくりのとびらにご相談ください。

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この記事の編集者

「家づくりのとびら」編集部

NTTデータグループが運営する注文住宅相談サービス「家づくりのとびら」編集部です。難しい住まいづくりの情報を、わかりやすく正確にお伝えします。記事は不動産鑑定士や宅地建物取引士などの不動産専門家による執筆、監修記事がメイン。初めての住まいづくりをサポートします!

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