家を建てる費用はいくら？土地あり・なし別の相場と資金計画を解説

変更日:

2026.06.23

住宅の購入を検討しているものの「家を建てる費用の目安がまったくわからない」「土地代も含めると総額でいくら必要なのか」と、疑問に感じている方も多いのではないでしょうか。

事前に家を建てる費用の相場を知っておかないと、割高な住宅を購入してしまったり、予算オーバーになったりする恐れがあります。

本記事では、住宅金融支援機構「フラット35利用者調査」などのデータをもとに、家を建てる費用の全国平均や内訳・シミュレーションを、土地あり・なし別に解説します。

文章だけでは伝わりにくいポイントを、動画でわかりやすく解説しています。ぜひこちらもご覧ください。

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監修者

岡﨑 渉

宅地建物取引士・FP2級技能士

大手不動産会社で売買仲介の営業業務を担当。居住用物件から投資用物件まで幅広い案件に携わる。不動産・金融メディアを中心に1,000記事以上を執筆・監修。

1.家を建てる費用の全国平均はいくら？

家を建てる費用は、土地を購入するかどうかによって大きく異なります。

住宅金融支援機構「フラット35利用者調査（2024年度）」によると、土地なし（土地購入あり）の場合の全国平均は約5,007万円、土地あり（土地購入なし）の場合は約3,512万円です。

ただし、これはあくまで平均値であり、エリア・構造・仕様によって大きく変わります。

参考：出典：住宅金融支援機構「2024年度 フラット35利用者調査」

1-1.土地なしで家を建てる場合の費用相場

土地を購入してから家を建てる場合、費用は「土地代＋建築費」の合計になります。

土地代は地域によって大きく異なり、首都圏では土地代が総費用の約40%を占めるケースも珍しくありません。

※上記は目安であり、土地の広さ・立地・建物の仕様によって大きく異なります。

また、住宅ローンに関しては、フラット35利用者調査（2024年度）によると、土地なしの場合の頭金の全国平均は約461万円、住宅ローン借入額の平均は約4,251万円となっています。

1-2.土地ありで家を建てる場合の費用相場

すでに土地を所有している場合（親から相続した土地など）は、土地代が不要なため建築費のみで済みます。

建築費の全国平均は約3,512万円で、土地なしの場合と比べてエリアによる差が小さくなる傾向があります。

土地ありの場合の大きなメリットは、土地代に予算を取られないため、建物の仕様・設備にコストをかけやすい点です。

「せっかく土地があるのだから、建物にこだわりたい」という方にとっては有利な条件といえます。

1-3.坪数別の費用目安

家の広さ（坪数）と構造によって、建築費は大きく変わります。

以下は、一般的な坪単価をもとにした建築費の目安です。

※上記は本体工事費のみの目安です。付帯工事費・諸費用・土地代は含まれません。

坪単価だけで比較してはいけない理由として、ハウスメーカーによって「坪単価に含まれる範囲」が異なるためです。

たとえば、玄関ポーチ・吹き抜け・バルコニーを延床面積に含めるかどうかはメーカーによって異なり、同じ坪単価でも実際の総額が大きく変わることがあります。

見積もりを比較する際は、必ず「同じ条件での総額」で比較することが重要です。

2.家を建てる費用の内訳

家を建てる費用は、大きく「本体工事費」「付帯工事費」「諸費用」「土地購入費用」の4つに分けられます。

一般的な目安として、本体工事費：付帯工事費：諸費用＝7：2：1の比率で考えると全体像を把握しやすくなります。

2-1.本体工事費（全体の約70%）

本体工事費とは、建物本体を建てるための工事費用です。

仮設工事・基礎工事・木工事（軸組・屋根・床・壁）・内装工事・外装工事・建具工事・設備工事（電気・給排水・空調）などが含まれます。

坪単価の目安は、ハウスメーカーのグレードによって大きく異なります。

2-2.付帯工事費（全体の約20%）

付帯工事費とは、建物本体以外の工事にかかる費用です。

外構工事（フェンス・門扉・駐車場・庭）・ライフライン引き込み工事（電気・ガス・水道）・解体工事（古家がある場合）・地盤改良工事などが含まれます。

外構工事費は50〜150万円程度が目安ですが、駐車場のコンクリート舗装・フェンス・植栽などにこだわると200万円以上になることもあります。

建物の見積もりに外構費用が含まれていないケースが多いため、必ず別途確認が必要です。

また、地盤改良費は地盤の状態によって50〜200万円程度かかる場合があります。

地盤調査は着工前に行われるため、契約時点では費用が確定しないことが多く、後から追加費用が発生するケースがあります。

2-3.諸費用（全体の約10%）

諸費用とは、建物の建築・購入に伴って発生する税金・手数料・保険料などです。

建築費3,000万円の場合、諸費用は約300万円が目安です。

2-4.土地購入費用

土地を購入する場合は、土地代本体に加えて諸費用が発生します。

土地代の3〜5%程度を諸費用として見込んでおくことが重要です。

宅地建物取引士
FP2級技能士

岡﨑渉

諸費用のなかでも「住宅ローン保証料」と「火災保険料」は、借入額やプランによって数十万円単位で変動します。最近は保証料が無料（または金利上乗せ型）の銀行も増えていますが、その場合は代わりに「事務手数料」がかかるケースがほとんどです。表面上の金利や無料という言葉に惑わされず、諸費用を含めた「総支払額」で金融機関を比較しましょう。

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3.【土地あり・なし別】家を建てる費用シミュレーション

土地の有無によって費用構造は大きく変わります。ここでは、1,000万円台〜4,000万円台の4つの予算帯について、土地あり・なし別のシミュレーションを紹介します。

月々の返済額は、住宅ローン35年・金利1.5%・元利均等返済で試算しています。

3-1.1,000万円台で家を建てる場合

予算1,000万円台（建物のみ）で建てられる家は、シンプルな形状・規格型住宅・ローコストハウスメーカーが中心になります。

間取りや設備の選択肢は限られますが、耐震等級3・ZEH水準を標準仕様とするローコストハウスメーカーも増えており、性能面での妥協は必ずしも必要ありません。

1,000万円台で建てられるハウスメーカーとしては、ケイアイスター不動産、タマホーム、アイダ設計などが代表例です。

ただし、土地なしの場合は土地代が加わるため、首都圏では予算が大幅に不足するケースがあります。

3-2.2,000万円台で家を建てる場合

予算2,000万円台になると、部分的なこだわりが可能になり、設備の一部グレードアップや間取りの工夫が実現しやすくなります。

ローコストハウスメーカーの上位グレードや、中堅ハウスメーカーのエントリーモデルが選択肢に入ります。

【建築実例】

１階完結の生活動線にこだわり、家族の成長に柔軟に対応できる２階建て４LDK

2,000万円台では、タマホーム・ヤマダホームズ・ユニバーサルホームなどのローコスト〜中堅ハウスメーカーが選択肢になります。

キッチンや浴室のグレードアップ、太陽光発電の搭載なども検討できる予算帯です。

3-3.3,000万円台で家を建てる場合

3,000万円台は注文住宅のボリュームゾーンです。

自由度が高く、間取りや設備にこだわれる予算帯で、中堅〜大手ハウスメーカーの標準グレードが選択肢に入ります。

【建築実例】

仕事も家族との時間もどちらも快適に！動線にこだわった、書斎のある家

3,000万円台では、積水ハウス・大和ハウスなどの大手ハウスメーカーの標準グレードも視野に入ります。

全館空調・高断熱仕様・天然素材の内装など、快適性と耐久性を重視した家づくりが可能です。

3-4.4,000万円台で家を建てる場合

4,000万円台になると、細部までこだわった家づくりが可能になります。

天然素材の内装・複雑な形状・大型の吹き抜け・高性能設備など、こだわりを実現できる予算帯です。

【建築実例】

インテリアのイメージは「ホテルライク」。間接照明や切替クロス使いで実現

ただし、首都圏では土地代が1,500万円を大幅に上回るケースが多く、土地込み4,000万円台では建物の予算が大幅に圧縮されることがあります。

首都圏で土地から購入する場合は、5,000万円以上の予算を想定しておくことが現実的です。

4.家を建てる費用の予算・資金計画の立て方

家を建てる費用の全体像を把握したら、次は具体的な資金計画を立てましょう。

資金計画の基本は、以下の3ステップで進めることです。

順番を間違えると、後から予算が足りなくなるリスクがあります。

4-1.自己資金（頭金）の目安を決める

住宅購入における自己資金（頭金）の全国平均は、土地なしの場合で約461万円、土地ありの場合で約266万円です（住宅金融支援機構「2024年度 フラット35利用者調査」）。

一般的には物件価格の10〜20%を頭金として用意することが推奨されますが、頭金ゼロでも住宅ローンを組むことは可能です。

ただし、頭金を増やすほど借入額が減り、総返済額と月々の返済負担を抑えられるメリットがあります。

一方で、手元資金を使い切ってしまうと、引越し後の家具・家電購入費や急な出費に対応できなくなるリスクがあります。

生活費の6ヶ月分は手元に残したうえで、頭金に回す金額を決めることが重要です。

4-2.年収から住宅ローンの借入可能額を計算する

住宅ローンの借入可能額の目安は、年収の5〜6倍とされています。

ただし、これはあくまで目安であり、実際の借入可能額は金融機関の審査基準・他の借入状況・勤続年数などによって異なります。

返済の安全ラインとして、月々の返済額が手取り収入の25%以内に収まることが目安です。

たとえば手取り月収30万円の場合、月々の返済額は7.5万円以内が安全圏といえます。

この基準を超えると、生活費や教育費・老後資金の積立に支障が出る可能性が高まります。

宅地建物取引士
FP2級技能士

岡﨑渉

「今の家賃が月10万円だから、ローン返済も月10万円なら大丈夫」という考え方は危険です。家を建てた後は、住宅ローンのほかに毎年の「固定資産税」と、10〜15年後のメンテナンスに備えた積立が必要になります。これらを月割りにすると、月々2〜3万円の負担増になるのが一般的です。ローン返済額は、今の家賃からこの2〜3万円を引いた額を目安に設定すると安心です。

4-3.土地代と建築費のバランスを決める

一般的な目安として、総予算の7割を建築費・3割を土地代に配分することが推奨されています。

ただし、首都圏では土地代が総費用の40%を超えるケースも珍しくありません。

土地代が高くなると、その分建築費を圧縮せざるを得なくなり、建物の仕様・設備を妥協することになります。

資金計画の手順としては、「先に土地の予算上限を固定してから、残りの予算で建築費を決める」という順番で進めることをおすすめします。

土地を先に決めてから建物の予算を考えると、気づかないうちに総予算をオーバーしてしまうケースが多いためです。

5.家を建てる費用を抑えるポイント

家を建てる費用を抑えるためのポイントは、以下のとおりです。

それぞれ詳しく見ていきましょう。

5-1.希望条件に優先順位をつける

家づくりを始める前に、「絶対に譲れない条件」と「妥協できる条件」を家族で話し合い、優先順位を明確にしておきましょう。

優先順位が曖昧なまま打ち合わせを進めると、あれもこれもとオプションが増え、気づいたら当初の予算を大幅に超えてしまうケースが多く見られます。

優先順位をつける際は、以下の4軸を参考としてください。

それぞれ「必須」「あれば嬉しい」「なくてもよい」に分類するのがおすすめです。

宅地建物取引士
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岡﨑渉

コストダウンの鉄則は「後から変更できない部分にお金をかけ、後から追加できる部分は削る」ことです。断熱材・窓のグレード・耐震等級などの基本性能は絶対に削ってはいけません。一方で、システムキッチンのグレード、造作家具、複雑な外構工事などは、入居後にお金が貯まってからでもリフォームで対応可能です。「今すぐ必要なものか？」という視点で優先順位をつけましょう。

5-2.建物の形状・間取りをシンプルにする

凹凸の多い複雑な形状は外壁面積が増え、材料費・工事費の両方がアップしてしまいます。

一方、キューブ型・総二階建てはシンプルな形状のため、外壁面積が最小限に抑えられ、コストパフォーマンスが高くなります。

また、水回り（キッチン・浴室・洗面所・トイレ）を1箇所に集約することで、配管工事費を削減可能です。

2階にトイレを設ける場合も、1階の水回りの真上に配置することで配管距離を短縮できます。

5-3.土地の費用を抑える

土地代を抑えるためには、「割安な土地」を検討しましょう。

具体的には以下のとおりです。

一見不利に見えるこれらの土地も、建物の設計・配置の工夫によってデメリットをカバーできる場合があります。

ハウスメーカーや設計事務所に相談しながら、土地の特性を活かした設計を検討しましょう。

5-4.補助金・税制優遇を活用する

家を建てる際には、国や自治体が提供する補助金・税制優遇を積極的に活用することで、実質的な費用負担を軽減できます。

制度の内容・要件は変更される場合があります。交付申請期限が設けられているものもあるため、都度確認しましょう。

5-5.複数のハウスメーカーで相談・比較する

同じ間取り・延床面積でも、ハウスメーカーによって数百万円の差が生じることは珍しくありません。

1社だけで決めてしまうと、価格の妥当性を判断できないまま契約することになります。

最低3社以上から見積もりを取ることが、コストを抑えるうえで効果的です。

「家づくりのとびら（NTTデータ運営）」の無料プラン作成・比較サービスを活用することで、複数社の見積もりを効率よく収集できます。

6.よくある質問（FAQ）

ここからは家を建てる費用に関するよくある質問に回答します。

実際の建築ユーザーへのアンケート結果から、よくある質問の回答をまとめました。

注文住宅では、複数のハウスメーカーのプランや提案内容を比較しながら検討することが重要です。

HOME4U 家づくりのとびらでは、注文住宅の専門アドバイザーに無料で相談でき、家づくりに必要な比較検討をサポートしています。

このサービスを利用することで、自分に合ったハウスメーカーを効率的に比較でき、納得できる家づくりを進められます。

ハウスメーカー選びで迷ったら、まずは『HOME4U 家づくりのとびら』へご相談ください。

宅地建物取引士
FP2級技能士

岡﨑渉

家づくりは人生における大きな買い物ですが、「予算が少ないから」と諦める必要はありません。近年は、間取りを規格化してコストを抑えた高性能な規格住宅や、国・自治体の手厚い補助金制度が充実しています。まずは自分の年収で「無理なく返済できる額」を正確に把握し、その予算内で最大限の提案をしてくれるパートナー（ハウスメーカー・工務店）を見つけましょう。

まとめ

この記事では、家を建てる費用について、全国平均・内訳・シミュレーション・資金計画・費用を抑えるポイントを解説しました。

家を建てる費用は、情報収集と比較検討の質によって数百万円単位で変わります。

まずは複数のハウスメーカーに無料でプランを作成してもらい、費用の全体像を把握することから始めましょう。

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この記事の編集者

「家づくりのとびら」編集部

NTTデータグループ会社が運営する注文住宅相談サービス「家づくりのとびら」編集部です。難しい住まいづくりの情報を、わかりやすく正確にお伝えします。記事は不動産鑑定士や宅地建物取引士などの不動産専門家による執筆、監修記事がメイン。初めての住まいづくりをサポートします！

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