- 変更日:
- 2026.06.03
「注文住宅を建てたいけれど、総額でいくらかかるのか分からない」「自分たちの予算で希望の家が建つのか不安」と悩んでいる方も多いのではないでしょうか。
注文住宅は建売住宅とは異なり、土地の有無や建物の広さ、こだわるポイントによって費用が大きく変動します。
この記事では、住宅金融支援機構の最新データをもとに、注文住宅の正確な費用相場や詳細な内訳、支払いのタイミング、そして無理のない費用計画の立て方まで分かりやすく解説します。
この記事を読んだらわかること！
- 注文住宅の最新の費用相場（土地あり・土地なし別、地域別）
- 土地購入・建物本体・付帯工事・諸費用の具体的な内訳
- 注文住宅の費用を支払うタイミング（自己資金が必要な時期）
- 坪数別・予算別の費用シミュレーション
- 予算内で理想の家を建てるための費用計画の立て方と節約のコツ
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目次
1. 注文住宅の費用相場と全国平均（2024年度最新データ）
まずは、注文住宅を建てる際にかかる費用の全体的な相場を把握しておきましょう。
住宅金融支援機構の「2024年度 フラット35利用者調査」をもとに解説します。
1-1. 注文住宅の平均費用（フラット35利用者調査）
2024年度の調査によると、注文住宅の全国平均費用（所要資金）は以下の通りです。
| 住宅タイプ | 所要資金（総額） | 建設費 | 住宅面積 |
|---|---|---|---|
| 注文住宅（土地あり） | 3,936万円 | 3,932万円 | 118.5㎡（約35.8坪） |
| 土地付注文住宅（土地なし） | 5,007万円 | 3,512万円 | 111.1㎡（約33.6坪） |
土地を持っている場合の建設費は約3,932万円、土地から購入する場合は建設費（約3,512万円）に土地取得費（約1,495万円）が加わり、総額は約5,007万円となっています。
1-2. 地域別の費用相場
土地代や建築費は地域によっても差があります。
特に首都圏は土地代が高いため、総額も高くなります。
| 地域 | 建設費（土地あり） | 建設費（土地なし） | 土地取得費（土地なし） |
|---|---|---|---|
| 首都圏 | 4,252.7万円 | 3,720.2万円 | 118.5㎡（約35.8坪） |
| 近畿圏 | 4,118.6万円 | 3,594.6万円 | 1,664.0万円 |
| 東海圏 | 3,935.5万円 | 3,554.4万円 | 1,411.3万円 |
| その他地域 | 3,747.2万円 | 3,308.7万円 | 1,031.4万円 |
首都圏では土地取得費が平均2,286万円と高く、総額が6,000万円を超えるケースも珍しくありません。
地方では土地代が抑えられる分、建物にかけられる予算を増やしやすくなります。
宅地建物取引士
FP2級技能士
岡﨑渉
2.注文住宅の費用内訳
注文住宅を建てるときの費用は、大きく「本体建築工事費」「付帯工事費（別途工事費）」「諸費用」の3つに分けられ、所有地がない場合には土地の購入費用もかかります。
それぞれに含まれる費用内訳を詳しく解説します。
2-1.土地購入費用の内訳
注文住宅を建てるにあたって、所有地がない場合は、まず土地の購入から始めなければなりません。
不動産会社を通じて土地を購入する場合は、不動産会社への仲介手数料や印紙代、登録免許税が必要です。また、土地の所有にあたっては、固定資産税や都市計画税などの税金が課されます。
| 費用項目 | 説明 |
|---|---|
| 土地取得費 | 平均1,495万円※ |
| 不動産会社への 仲介手数料 | 土地の売買価格の3％＋6万円が上限 |
| 印紙代 | 土地の売買やローンの借り入れ契約書にかかる印紙税 |
| 登記にかかる登録免許税 | 所有権移転の手続きにかかる手数料 |
| 司法書士の報酬 | 上記の登記に関する手続き・ローンの抵当権設定を司法書士に依頼する場合に発生します |
| 不動産取得税 | 不動産の取得にかかる税金 |
| 固定資産税・都市計画税 | 土地の所有にかかる税金 |
| ローンにかかる手数料・利息 | つなぎローンを利用する場合は建物の完成まで利息も発生します |
| 消費税 | 土地の売買金額には消費税は発生しません。しかし、仲介手数料や司法書士の報酬には消費税が課税されます。 |
※参考：住宅金融支援機構「
住宅金融支援機構「2024年度フラット35利用者調査」のうち、土地付き注文住宅融資利用者の平均
土地によっては建築条件が課されている場所もあり、その場合は指定された施工会社に仕事を依頼しなければなりません。
▶理想の条件を押さえた家づくり、最適価格を知る方法（無料）2-2.建物本体工事費用の内訳
建物本体工事費用とは、建物そのものの建築に必要な費用のことです。土地代を除く住宅の購入における費用の割合を見ると、本体工事費用は全体の約70%以上を占めるといわれており、以下のような費用が含まれます。
(1)仮設工事にかかる費用
(2)基礎工事にかかる費用
(3)木工事にかかる費用
(4)内外装工事にかかる費用
(5)エアコンなど設備設置にかかる費用
(6)設計料
仮設工事や基礎工事、木工工事のような基礎・構造づくりをはじめ、外装・屋根・窓・扉・断熱材やタイルの取り付け、電線や水道管の配線・配管、空調の工事、そのほか住宅設備の設置工事なども含まれます。
ただし、庭や門、塀、駐車場など、建物の外回りの工事は、建物本体工事に含まれません。
(1) 仮設工事にかかる費用
最初に行うのが工事に必要な足場の組み立て、仮設電気、水道、トイレの設置です。足場の面積が大きければ、それだけ費用がかかります。
(2) 基礎工事にかかる費用
構造全体を支えるための工事です。基礎工事には「ベタ基礎」と「布基礎」の2種類に分かれます。
「ベタ基礎」は、床下全体にコンクリートを打って作る基礎のことです。「布基礎」は、建物の壁に沿ってコンクリートを打って作ります。
どちらも建物が沈む可能性を下げ、シロアリ対策にも有効です。一般的には、使用する鉄筋やコンクリート量の少ない「布基礎」のほうが費用を抑えられます。
(3) 木工事にかかる費用
木材を主原料にして加工や組み立て、取り付けをする工事のことです。時間、費用ともに一番比重の大きな工事です。
(4) 内外装工事
外壁、屋根、屋上防水や塗装、壁のサイディングなどが外装工事です。
外壁材は、使用する素材によって費用が大きく異なります。内装工事には、床フローリング・タイル貼り、クロス貼りなどが該当します。
外装同様に内装費用も選択する材料によって変わるもののため、用途に応じて材料を選択すれば費用を抑えられるでしょう。
(5) 空調工事や設備の設置工事にかかる費用
空調工事や家の設備の設置にかかわる工事費用です。キッチンや浴室など、グレードやオプション選択によって費用が変わります。
(6) 設計料
会社にもよりますが、注文住宅の醍醐味ともいえる設計料も、本体工事費用に含まれる場合があります。
設計事務所の実績や料金設定で大きく異なるのであくまで目安ですが、一般に建築費用全体に占める設計料の割合としては、3,000万円の木造住宅の場合で10～15％程度といわれています。
なお、設計図の仕様通りにきちんと施工が行われている場合や、設計事務所が管理・監督してくれる場合は、それらの費用も含んで「設計監理料」という名で計上されます。
▶理想の条件を押さえた家づくり、最適価格を知る方法（無料）2-3.付帯工事費(別途工事費)の内訳
付帯工事費(別途工事費)とは建物以外の部分の工事にかかる費用で、総費用の15～20％が目安といわれています。
付帯工事費の具体的な内訳としては、以下のようなものが挙げられます。
(1)駐車場や庭、門、塀などの外構工事にかかる費用
(2)水道管やガス管を敷地内に引き込む工事費用
(3)照明やエアコン、カーテンなどの購入・取り付け工事費用
(4)古い家の解体費用・地盤調査費・地盤改良工事費
もし下水道が開通していない場合や、太陽光発電システムなどを設置する場合には、別途費用が必要となります。
地盤の強さやインフラの状況など、選んだ土地によっては予想よりも多くの工事費用が発生するケースも珍しくありません。付帯工事費用がどの程度かかるのか、見積もりの時点でしっかり確認する必要があるでしょう。
(1) 駐車場や庭、門、塀などの外構工事にかかる費用
駐車場や庭など、建物の外にかかる費用です。造園やエクステリアの専門会社へ依頼する場合は、別途費用として準備する必要があります。
庭の面積やデザインなどによっても大きく予算が変わるため、調整しやすい費用といえるでしょう。
(2) 水道管やガス管を敷地内に引き込む工事費用
水道管、ガス管工事は、水道やガス本管から家の敷地内まで引き込んで配管する工事です。水道引き込み工事は30万～50万円、ガス管は一般的に1ｍ引き込むのに1万円程度が相場といわれています。
例えば、15m引き込む場合には15万円程度となる計算です。
(3) 照明やエアコン、カーテンなどの購入・取り付け工事費用
照明の数や種類、窓の大きさや数、エアコン台数によって費用が変わります。電気のスイッチやコンセントカバーなどの取り付け、建物全体の電気をまとめる配電盤の設置費用もかかります。
本体工事費に含まれる場合もあるので、プランごとに見積書の明細を確認しましょう。
(4) 古い家の解体費用・地盤調査費・地盤改良工事費
家を建て替える場合、また購入した土地に古い家が建っている場合は、取り壊すための解体工事費用がかかります。
追加で地盤調査や地盤改良工事が必要になった場合も、付帯工事費用に含まれます。
2-4.諸費用
諸費用とは、建物や建物まわりの建築工事以外にかかる全ての費用です。住居を建築する際には、工事費用以外にもさまざまな費用がかかります。
諸費用の金額は、建築工事費用全体の10%程度が目安といわれています。
ひとつひとつは細々とした出費でも、合算すると予想以上の出費になることもあるため、余裕を持った予算設定をする必要があるでしょう。
(1) ハウスメーカーや工務店との契約にかかる費用
不動産会社や工務店との工事請負契約にかかる手数料や印紙代です。
(2) 不動産取得・住宅ローンにかかる税金
不動産の取得や住宅ローンの借り入れには、以下のような税金が発生します。
| 説明 | |
| 印紙税 | 工事請負契約書や住宅ローンの契約書にかかる印紙税 |
| 登記にかかる登録免許税 | 「表示登記」「所有権保存登記」など登記手続きにかかる税金。 住宅ローンを利用する場合は「抵当権設定登記」も必要です |
| 不動産取得税 | 不動産の取得にかかる税金 |
| 固定資産税・都市計画税 | 不動産の所有にかかる税金 |
| 消費税 | 建物にかかる費用（工事費や設計料）については消費税が発生します |
(3) ローンに関する費用
家の購入に伴う住宅ローンを結ぶ際に「融資事務手数料」や保証人の代わりに支払う「保証料」が発生します。
また、住宅ローンを組む際には、一般的に次で紹介する「火災保険」の加入も必須です。
(4) 保険料 [火災保険・地震保険・団体信用生命保険料]
住宅ローンで借り入れをする場合、火災保険の加入は必須です。近年は地震による火災や倒壊のリスクを減らすため、地震保険にも加入するケースが増えています。
ほとんどの住宅ローンでは、ローンの債務者に病気や事故などで支払いができなくなった際に支払い義務をなくせる「団体信用生命保険（団信）」の加入が必須条件となっています。
(5) 地鎮祭や上棟式
地鎮祭や上棟式の費用についても考慮しておきましょう。神主さんへの謝礼（初穂料）は3万円程度、お供え物は1万円程度が相場です。
また、基礎工事が完了して建物の骨組みが出来上がった時に行う上棟式は、一般的にお供え物や大工さんへご祝儀、昼食が必要です。ご祝儀は棟梁が1万～2万円、大工さんへは1人5千円程度が相場だといわれています。
(6) 家具や家電の購入費用
新居用の新しい家具や家電など、必要なものをリストアップして購入費用を把握しておきましょう。家具ではダイニングセットやソファ、本棚や収納ラック、家電では冷蔵庫や洗濯機、電子レンジなどが考えられます。
新しい住環境で生活を始める際に、家具・家電を一新したいと考える人も少なくありません。予算を立てながら、快適に生活するための準備を進めていきましょう。
(7) 引っ越し代
場合によっては、新居ができるまでの仮住まいへの引っ越し費用も必要です。もし大きな荷物を預けるならトランクルームの賃貸も検討し、必要であれば引っ越し代として含めましょう。
▶理想の条件を押さえた家づくり、最適価格を知る方法（無料）3.注文住宅の費用を支払うタイミング
一般的に、注文住宅の費用は数回に分けて支払います。
次の図は、費用を支払うタイミングを注文住宅建築の流れに合わせてまとめたものです。
土地を購入するのであれば、先に土地の購入費用を清算する必要があります。
土地費用の支払いは2回
- 売買契約時：手付金（売買代金の5～10％）と仲介手数料の半額を支払う
- 引渡し時：売買代金の残りと諸費用（仲介手数料の残金、登記費用など）を支払う
ハウスメーカーに土地探しを依頼すれば、支払い計画をトータルで主導してもらえるため、スムーズに進められます。
ハウスメーカーや施工会社にお金を支払うタイミングは、通常4回（契約金、着工金、上棟金、最終金）です。
金額は、契約金額の総額を均等割りするケース、支払うタイミングによって金額を変えるケースがあります。必要な金額・タイミングは、必ず確認しておきましょう。
宅地建物取引士
FP2級技能士
岡﨑渉
土地代を抑えて建物にコストをかける戦略は有効ですが、立地条件を妥協しすぎると資産価値の維持が困難になるリスクがあります。交通利便性や学区、将来の街づくり計画などを総合的に評価し、最低限のボーダーラインを慎重に設定することが重要です。
金融機関と事前に相談し、支払いスケジュールに合わせた融資実行計画を立てられれば、資金繰りの安定化が図れます。契約前に全支払いタイミングでの資金調達方法を確認しておきましょう。
マイホームを建てる際には、「あれもこれも」という意識が働き、予算が膨張してしまうケースが少なくありません。予算オーバーになると生活が苦しくなってしまう恐れがあるため、どこまで出せるかを事前にしっかり決めておくとよいでしょう。
4. 【坪数別】注文住宅の費用相場シミュレーション
建物の広さ（延床面積）ごとの建築費用の目安を見てみましょう。
一般的な坪単価（約70万〜110万円）をベースに試算しています。
4-1. 30坪の費用相場
30坪（約99㎡）は、夫婦＋子ども1〜2人のファミリーに適したコンパクトな広さです。
| 項目 | 費用の目安 |
|---|---|
| 本体工事費 | 2,100万〜3,300万円 |
| 付帯工事費 | 400万〜600万円 |
| 諸費用 | 200万〜300万円 |
| 総費用（建物のみ） | 2,700万〜4,200万円 |
4-2. 35坪の費用相場
35坪（約115㎡）は、注文住宅の全国平均に近い広さで、最も多くの人が選ぶ標準的なサイズです。
| 項目 | 費用の目安 |
|---|---|
| 本体工事費 | 2,450万〜3,850万円 |
| 付帯工事費 | 450万〜700万円 |
| 諸費用 | 250万〜350万円 |
| 総費用（建物のみ） | 3,150万〜4,900万円 |
4-3. 40坪の費用相場
40坪（約132㎡）は、広いリビングや書斎、ゆとりある収納を実現したい方に向いた広さです。
| 項目 | 費用の目安 |
|---|---|
| 本体工事費 | 2,800万〜4,400万円 |
| 付帯工事費 | 500万〜800万円 |
| 諸費用 | 300万〜400万円 |
| 総費用（建物のみ） | 3,600万〜5,600万円 |
5. 【予算別】注文住宅で建てられる家のイメージ
次に、建物にかける予算（本体工事費＋付帯工事費＋諸費用）別に、どのような家が建てられるのかのイメージをご紹介します。
5-1. 予算2,000万円台：シンプルでコンパクトな規格住宅・ローコスト住宅
間取りや設備があらかじめ決まっている「規格住宅」や、ローコスト系ハウスメーカーを選ぶことで予算内に収めやすくなります。
建物の形状を真四角に近いシンプルな総二階建てにし、設備は標準仕様を選んでオプションを最小限に絞ることが基本です。
コンパクトながら機能的な住まいを実現できます。
5-2. 予算3,000万円台：平均的な広さと標準的な設備を備えた家
全国平均に近い予算帯であり、多くの人が選ぶ価格帯です。
中堅ハウスメーカーで自由設計の家を建てることができます。
床暖房や太陽光発電、アイランドキッチンなど、一部の設備にこだわりを取り入れる余裕も生まれます。
5-3. 予算4,000万円台以上：こだわりを詰め込んだハイグレードな家
大手ハウスメーカーでの建築や、デザイン・性能にこだわったハイグレードな家づくりが可能です。
中庭（コートテラス）のあるコの字型の家や、自然素材（無垢材や漆喰）をふんだんに使った内装、全館空調システムの導入など、理想の住まいを形にすることができます。
6. 注文住宅の費用計画の立て方《3ステップ》
予算オーバーを防ぎ、無理のない返済を続けるためには、正しい手順で費用計画を立てることが重要です。
以下の3ステップで進めましょう。
ステップ1：無理のない「総予算」を算出する
まずは、自分たちが家づくりにかけられる「総予算」を決めます。
- 総予算 ＝ 自己資金（頭金） ＋ 住宅ローンの借入可能額
住宅ローンの借入可能額は、「金融機関が貸してくれる上限額」ではなく、「自分たちが無理なく毎月返済できる額」から逆算して決めることが鉄則です。
現在の家賃や将来の教育費・老後資金なども考慮して、安全な借入額を設定しましょう。
宅地建物取引士
FP2級技能士
岡﨑渉
ステップ2：総予算から「諸費用」を差し引く
総予算が決まったら、そこから現金で支払う必要がある「諸費用」を差し引きます。
- 土地なし（土地から購入）の場合：総予算の10〜12%程度
- 土地あり（建て替えなど）の場合：総予算の5〜10%程度
「土地・建物にかけられる予算 ＝ 総予算 － 諸費用」となります。
ステップ3：土地と建物の予算配分を決める
最後に、残った予算を「土地代」と「建物代」に配分します。
土地の利便性（駅近など）を優先すると土地代が高くなり、建物にかけられる予算が減ります。
反対に、建物の性能やデザインにこだわりたい場合は、土地の条件を少し妥協して土地代を抑える必要があります。
自分たちが家づくりで「何を一番優先したいか」を家族で話し合い、バランスよく予算を配分しましょう。
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7. 注文住宅の費用を抑える6つのコツ
「希望を詰め込んだら予算オーバーしてしまった」というのは注文住宅の「あるある」です。
費用を抑えるためには以下のコツを意識しましょう。
7-1. 建物の形をシンプルにする
1階と2階の面積が同じ「総二階建て」で、上から見た形が正方形や長方形のシンプルな家は、外壁や屋根の面積が最小限になり、建築コストを大幅に抑えられます。
複雑な凹凸のある形は、材料費や施工費が割高になります。
7-2. 水回りを1ヶ所にまとめる
キッチン、お風呂、洗面所、トイレなどの水回り設備を一箇所に集中させることで、配管工事の距離が短くなり、付帯工事費を削減できます。
また、家事動線が短くなるという生活上のメリットもあります。
7-3. 部屋数を減らし、間仕切りを少なくする
部屋数を多くすると、その分の壁（間仕切り）やドア、窓、照明器具が必要になりコストが上がります。
子どもが小さいうちは大きなワンルームとして使い、将来必要になった時に仕切る「可変性のある間取り」にすると費用を抑えられます。
7-4. オプション設備を見直す・優先順位をつける
ショールームに行くとハイグレードな設備が魅力的に見えますが、すべてを採用するとあっという間に予算オーバーします。
「絶対に譲れないもの」「あれば嬉しいもの」「なくても困らないもの」に優先順位をつけ、本当に必要なものだけを選びましょう。
7-5. 補助金や減税制度を活用する
国や自治体が実施している「子育てエコホーム支援事業」や「ZEH補助金」などの補助金制度を活用することで、実質的な負担を減らすことができます。
制度には申請期限や条件があるため、早めにハウスメーカーに相談しましょう。
7-6. 複数のハウスメーカーから相見積もりをとる
同じ間取りや希望条件でも、ハウスメーカーによって見積もり金額は数百万円単位で変わることがあります。
必ず複数社から相見積もりをとり、費用と提案内容を比較検討することが、適正価格で建てるための最大のコツです。
宅地建物取引士
FP2級技能士
岡﨑渉
8. よくある質問（FAQ）
ここからは注文住宅の費用に関するよくある質問に回答します。
まとめ
この記事では、住宅金融支援機構の最新データをもとに、注文住宅の正確な費用相場や詳細な内訳、支払いのタイミング、そして無理のない費用計画の立て方まで解説しました。
- 注文住宅の費用は「土地購入費用」「建物本体工事費用」「付帯工事費」「諸費用」の4つで構成される
- 2024年度の全国平均費用は、注文住宅（土地あり）が3,936万円、土地付注文住宅が5,007万円
- 費用は引き渡し時の「一括払い」ではなく、契約・着工・上棟など複数回に分けて支払う
- 費用計画は「無理なく返済できる借入額」から総予算を算出し、諸費用を引いてから土地・建物に配分する
- 建物の形をシンプルにしたり、複数社を比較することで費用を賢く抑えることができる
注文住宅の家づくりは、正確な費用相場と内訳を理解し、正しい手順で資金計画を立てることが大切です。
「自分たちにとって無理のない予算が分からない」「土地と建物の予算配分で悩んでいる」という方は、HOME4Uの家づくりのとびらのような無料相談サービスを活用し、専門家のアドバイスを受けながら複数のハウスメーカーから資金計画の提案を受けてみることをおすすめします。
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