注文住宅の費用相場を「広さ・坪数別」に解説|予算ごとに建てられる家のイメージも紹介

注文住宅を建てる際の費用は、土地を保有しているかどうかで大きく異なります。おおまかな相場は以下の通りです。

注文住宅は間取りや広さ、デザイン、設備など、さまざまな点で自由にカスタマイズでき、条件がそれぞれで異なるため、「相場」と聞いてもイメージしにくいのが実情です。

この記事では、これから注文住宅を建てたいと考えている方に向けて、さまざまな観点から相場の考え方をわかりやすく解説していきます。

本記事を読むことで、注文住宅の費用相場をもとに、予算や希望の坪数に応じて、どんな家が建てられるかをイメージできるようになります。

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家を建てる際の費用について、より簡単に知りたい方は以下の記事をご覧ください。

この記事の監修者

柴田 充輝

FP1級技能士・社会保険労務士・行政書士・宅建士。
厚生労働省や保険業界・不動産業界での勤務を通じ、社会保険や保険、不動産投資の実務を担当。多くの家庭の家計見直しや資産運用に関するアドバイスを行っている。金融メディアを中心に1,000記事以上を執筆。

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＜注文住宅の費用内訳＞

注文住宅の費用内訳とそれぞれの費用の相場を、

のケースに分けて解説します。

前提として、注文住宅にかかる費用は大きく「建築工事費（建物本体に関する費用）」と「土地購入費（土地に関する費用）」の2つです。

本記事では、これらの内訳を以下のように分類し、それぞれの相場について、詳しく解説していきます。

• 建築工事費：本体工事費・付帯工事費・諸費用
• 土地購入費：土地代

参考：住宅金融支援機構「2023年度 フラット35利用者調査」

また、本記事で紹介している「注文住宅の費用相場」については、住宅ローンの「フラット35」を運用する住宅金融支援機構が毎年行っている利用者の調査をもとに作成しています。

「諸費用」の費用内訳詳細や「フラット35」について詳しく知りたい方は、以下の記事もあわせてご覧ください。

土地の購入が必要な【土地なし】のケースの場合、全国の平均的な相場価格は「約4,900万円」でした。
内訳は下記のようになります。

＜土地購入込みの注文住宅　総額費用の内訳例＞

建築工事費用と土地購入費のバランスは6：4、または7：3程度をイメージしておいてください。

また、建築工事費用の内訳として、本体工事費：付帯工事費：諸経費は7：2：1を想定しておきましょう。

ただし、首都圏では付帯工事費はそのほかのエリアに比べて高くなることが多く、必ずしもこの比率となるわけではありません。

土地代込みの注文住宅の新築費用は「地域別の差が大きい」

土地なしで土地の購入費用が必要な場合、家を建てる費用総額はエリアによって大きく異なります。
土地の購入費を含んだ地域ごとの所要資金は次の通りです。

※2023年度（令和5年度）

特に、首都圏は土地の価格が高額です。購入費用の平均が総額に占める割合が4割を超えており、全体の金額を上げていることがわかります。

エリアを選んで土地購入費を抑えられれば、全体の費用を大きく削減できるでしょう。

土地の購入が必要ない【土地あり】のケースの場合、全国の平均的な相場価格は「約3,860万円」でした。
内訳は下記のようになります。

＜土地購入なしの注文住宅　総額費用の内訳例＞

当然ではありますが、土地購入がない分、建築費用は安くなります。
しかし、「二世帯住宅」や「平屋」など、ケースによって建築費用は異なるため、あくまで目安としてとらえておきましょう。

地域ごとの所要資金は次の通りです。

土地購入がない場合、首都圏の相場は高い傾向にありますが、全体として3,600万～4,200万円が平均的です。
土地購入がない分、地域差は少なくなる傾向にあります。

また、すでに土地を保有する方も「その土地が建て替えられる土地なのか」「現在の建物への規制はどうなっているのか」という点を確認する必要があります。

柴田 充輝

注文住宅を検討する際の重要なポイントとして、土地購入の有無による費用構造の違いを理解することが挙げられます。特に注目すべきは、土地なしの場合の建築工事費と土地購入費の比率「6：4または7：3」という目安です。

特に首都圏では土地代の割合が高く、総額の4割以上を占めるケースもあります。予算に限りがある場合は、立地条件を柔軟に検討してみてください。

また、建築工事費の内訳「本体工事費：付帯工事費：諸経費＝7：2：1」はあくまでも目安であり、地域や建築条件により変動します。複数のハウスメーカーから詳細な見積もりを取得し、比較検討することが重要です。

「二世帯住宅」や「平屋」の間取りや費用相場、「土地の形状」の種類と建物制限について詳しく知りたい方は、以下の記事もあわせてご覧ください。

この章では、建てたい家の「坪数（広さ）」から大体の費用感が知りたい方に向けて、坪数別に注文住宅の費用相場を解説します。

なお、ここでの費用相場については、以下を基準に計算しています。

坪数について、国は世帯人数に応じて、豊かな住生活の実現できる住宅面積に関する水準（誘導居住面積水準）を設けています。以下の表も、必要な広さを考える際の参考にしてみてください。

参考・引用元：国土交通省「住生活基本計画における「水準」について」
国土交通省編「国土交通白書2021資料8-3　住生活基本計画（全国計画）における誘導居住面積水準及び最低居住面積水準」

また、ハウスメーカーのタイプ別坪単価は、以下を目安にしています。

• ローコストハウスメーカー：40万～60万円
• 中堅ハウスメーカー：60万～80万円
• 大手人気ハウスメーカー：80万～120万円

「ハウスメーカーの坪単価」について詳しく知りたい方は、以下の記事もあわせてご覧ください。

延床面積が30坪・35坪程度の家は、3～4人のファミリー向けの新築戸建て住宅として一般的な広さです。

ハウスメーカーのタイプ別にみる費用相場は以下の通りです。

※付帯工事費・諸費用はいずれも同価格と仮定しています。
※各費用は、合計金額の相場を概算で示しています。また、費用は地域やハウスメーカーによって異なりますので、ご注意ください。

「30坪・35坪の家」について詳しく知りたい方は、以下の記事もあわせてご覧ください。

延床面積が40坪の家は、4人家族でも余裕のある広さです。
二世帯住宅なども実現できる家の広さで、趣味のためのスペースも取り入れることができるでしょう。

ハウスメーカーのタイプ別にみる費用相場は以下の通りです。

※付帯工事費・諸費用はいずれも同価格と仮定しています。
※各費用は、合計金額の相場を概算で示しています。また、費用は地域やハウスメーカーによって異なりますので、ご注意ください。

「40坪の家」について詳しく知りたい方は、以下の記事もあわせてご覧ください。

20坪台の広さは単身～3人程度が快適に過ごすことができる広さです。3人家族であれば、20坪台後半の広さが望ましいでしょう。

またコンパクトな家を建てたいなら、平屋もおすすめです。狭い土地（狭小地）を活用して家を建てる場合は、余計な廊下やスペースを削減することで、20坪台でも快適な生活ができる家を建てることが可能です。

※付帯工事費・諸費用はいずれも同価格と仮定しています。
※各費用は、合計金額の相場を概算で示しています。また、費用は地域やハウスメーカーによって異なりますので、ご注意ください。

「20坪の家（狭小地）」について詳しく知りたい方は、以下の記事もあわせてご覧ください。

「坪数はどれぐらいがベスト？」
「自分が住みたい家を建てるにはどれぐらいの土地の広さが必要？」

必要な家の広さ・土地の広さについてわからない方には、「HOME4U 家づくりのとびら」の無料オンライン相談サービスがおすすめです。

予算に応じて建てられる家の特徴も様々です。
ここでは、「1,000万円以下の家」から「4,000万円台の家」まで、予算別に建てられる家の特徴とイメージを解説しています。

建てられる家の特徴は、一般的に下記の通りです。

それぞれ、詳しく見ていきましょう。

ローコストで家を建てたい方に向けた「1,000万円以下」の家は、商品数が限られており、該当するものの多くは平屋になります。
安価なローコストハウスメーカーの商品や、インターネット販売に特化した住宅商品がメインです。

グレードや設備は最低限の仕様となり、建物の広さも一般的な住宅に比べてコンパクトになります。
そのため、少人数での暮らしを想定している場合に現実的な選択肢となるでしょう。

「1,000万円以下の家」や「平屋」の間取りについて詳しく知りたい方は、以下の記事もあわせてご覧ください。

「1,000万円台(1,000万～1,999万円)」の家では、ローコスト～中堅ハウスメーカーの商品が多く選べます。
比較的広めの平屋や、シンプルな2階建ての家も可能です。

費用を抑えるため、外観や間取りはシンプルになりがちですが、「耐震性」「断熱性」「収納」「設備」などにこだわった家づくりも実現できます。

「1,000万円台」の家について詳しく知りたい方は、以下の記事もあわせてご覧ください。

「2,000万円台」の家は、ファミリー向けの一軒家を検討する際に選択肢が広がる予算帯です。
中堅ハウスメーカーなら希望する箇所に絞ってグレードやオプションの追加ができ、2,500万～2,999万円あたりになれば、大手ハウスメーカーの標準仕様もカバーできます。

一般的なファミリー世帯の戸建て住宅としては、バランスの良い住まいを実現できるでしょう。

全体的にこだわりを反映しやすい価格帯ですが、複雑な外観やすべてに高級素材を使うなどの設計は難しい場合もあります。

「2,000万円台」の家について詳しく知りたい方は、以下の記事もあわせてご覧ください。

「3,000万円台」の家では、大手ハウスメーカーの標準仕様に加え、一部仕様のグレードアップや設備のオプション追加も可能です。

自由度の高い設計ができ、多くのこだわりを実現しながら、ゆとりのある生活空間を作ることができます。

また、アフターサービスや保証内容が充実しているメーカーを選べば、将来的なメンテナンスコストの軽減にもつながります。

安心感や住み心地を重視する方に適した予算帯です。

「3,000万円台」の家や「アフターサービス」について詳しく知りたい方は、以下の記事もあわせてご覧ください。

「4,000万円台」の家では、理想の暮らしを実現できる可能性が高まります。木造だけでなく鉄骨造の住宅も視野に入るほか、設計士によるデザイン住宅や個性を反映した間取りも可能です。

住宅性能が高く、ZEH（ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス）住宅や太陽光発電など、先進的な設備も導入しやすくなります。断熱性や省エネ性能に優れており、快適な生活を実現できるでしょう。

また、賃貸併用住宅や完全分離の二世帯住宅、店舗併用住宅など、目的に応じた多様な家づくりにも対応できます。
仕事と暮らしを両立したい方にもぴったりの予算帯です。

「4,000万円台」の家や「ZEH」、「太陽光発電」、「賃貸併用住宅」について詳しく知りたい方は、以下の記事もあわせてご覧ください。

柴田 充輝

予算別の住宅特徴を理解する際は、建物本体価格だけでなく「総予算」の概念で検討することが重要です。実際には、建物本体の工事費だけでなく、付帯工事費や諸費用、外構工事費などで総額の30-40%程度の追加費用が必要となります。

ローコスト住宅では標準仕様の範囲が狭く、少しのオプション追加で予算オーバーする可能性もあります。

3,000万円台以上の予算帯では、住宅性能とデザイン性のバランスが取れた住宅が実現可能ですが、予算配分の優先順位を考えておきましょう。ZEH対応や太陽光発電は初期投資が大きいものの、補助金を有効活用して、実質的な自己負担を抑える方法を考えてみてください。

家を建てる計画づくりの際には、まず以下の3つのアクションを行いましょう。

以下より詳しく解説します。

家づくりでまず大切なのは、「どんな家に住みたいか」というイメージをしっかり持つことです。
部屋数や広さだけでなく、家族全員の希望やライフスタイルをふまえて、こだわりたいポイントを整理しましょう。

以下6つの項目とあわせ、考えるとよいでしょう。

「理想の家をつくるコツ」について詳しく知りたい方は、以下の記事もあわせてご覧ください。

理想の家のイメージができたら、次は資金計画を立てましょう。
限られた予算の中で、優先度の高い希望条件がどこまで実現できるかを考えていきます。

資金計画は以下の4つのステップで考えましょう。

無理のない返済が可能かどうかを知る際には、「返済負担率（返済比率）」を意識しましょう。返済負担率とは、「年収に占める年間返済額の割合」を示す指標で、低いほど無理のない返済が可能です。

年間返済額は、住宅ローンの毎月返済額やボーナス返済額だけでなく、他のローン（自動車ローン、カードローン、奨学金など）の年間返済額も含めて計算します。

可能であれば返済負担率を20～25％以下、高くても35％以下に収めましょう。

「住宅ローン」について詳しく知りたい方は、以下の記事もあわせてご覧ください。

資金計画が整ったら、家を建てるパートナーとなる「ハウスメーカー選び」、そして土地を持っていない場合は「土地探し」を進めていきます。

このとき、先に土地を購入してしまうと、その後の建築費が予算オーバーとなり、返済が苦しくなる失敗例も少なくありません。

土地代と建築費のバランスを見ながら、全体の予算配分を意識して進めることが大切です。

ハウスメーカー選びのポイント

ハウスメーカーを選ぶ際には、主に以下のポイントを比較・検討しましょう。

ハウスメーカーによって得意分野が異なるため、複数のハウスメーカーを比較することでより理想にあった家づくりが可能になります。

「ハウスメーカーの選び方」や「比較」について詳しく知りたい方は、以下の記事もあわせてご覧ください。

土地探しのポイント

家を建てる土地を探す際は、主に以下のポイントを確認しましょう。

土地の広さや相場以外にも、近隣に大型マンションの建設予定がないか、交通量が多く騒音や振動の懸念がないかなど、周辺環境もしっかりチェックしておくことが大切です。異なる曜日や時間帯に訪れて、実際の雰囲気を調査しましょう。

柴田 充輝

マイホームの計画を立てる際には、ついついオプションを追加してしまいがちです。資金計画では、建物本体価格だけでなく諸費用（登記費用・火災保険・引越し費用家具・家電購入費など）を詳細に見積もり、実現可能性を含めた総合的な計画を立案しましょう。

土地の形状や法的制限（建ぺい率・容積率・高さ制限）により建築可能な建物が決まるため、ハウスメーカーと相談しながら土地を探しましょう。先行して土地購入すると、希望する住宅が建築できないリスクがあります。

また、土地探しでは価格や立地条件だけでなく、上下水道の引き込み状況や地盤調査の必要性など、追加費用が発生する可能性も事前に確認することも欠かせません。

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「土地探し」について詳しく知りたい方は、以下の記事もあわせてご覧ください。

注文住宅の新築は、資金計画、ハウスメーカー選び、土地探しの3点が非常に重要ですが、どれも一気に調べるとなるととても大変なうえに、抜け漏れがあったことで後々失敗してしまう可能性も出てきます。

そこでおすすめなのは、具体的に家づくりのことを考えるタイミングで、一度専門家のアドバイスを聞いてみることです。

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今回は、注文住宅の相場について、【土地のあり・なし】【費用から建てられる家のイメージ】【坪数から見る相場】といった3つの側面から解説しました。