自分の年収で買える家の価格と組めるローン、毎月の返済額は?|一般的な持ち家購入者の世帯年収やローン期間も解説

家を買う年収の目安は一般的に600万〜900万円程度で、購入できる家の価格は年収の約5〜8倍がひとつの目安です。たとえば年収600万円なら、頭金2割・固定金利2.0%・35年返済を前提にすると、買える家の上限価格目安は4,800万円、毎月の返済額は約12.7万円となります。住宅ローンを考える際は、借りられる額だけでなく、金利や返済期間、将来のライフプランも踏まえて無理のない返済計画を立てることが重要です。

※ただし、実際に購入できる金額や無理のない借入額は、頭金の有無や金利、家族構成、今後の支出予定によって大きく異なります。

本記事は、自分の年収でどのくらいの家を買えるか、どれくらいの住宅ローンが組めるのかを解説した記事です。世間一般と比較しながら自分の買う家の金額をイメージできるよう、表やグラフを用いてできる限り簡潔に説明しています。

この記事でわかること

  • 一般的な「家を買う年収」について
  • 年収別の「買える家の価格目安」「組めるローン目安」「毎月の返済額目安」 等
  • ローンを組むときの注意点

「家を買うには何からすればいいか」知りたい方は、以下の記事もあわせてご覧ください。

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柴田 充輝
監修者
柴田 充輝
FP1級技能士・社会保険労務士・行政書士・宅建士
厚生労働省や保険業界・不動産業界での勤務を通じ、社会保険や保険、不動産投資の実務を担当。多くの家庭の家計見直しや資産運用に関するアドバイスを行っている。金融メディアを中心に1,000記事以上を執筆。

注文住宅の予算の決め方について知りたい方はこちらの記事もご覧ください。

家を建てる年収に関してよくある質問(FAQ)

Q
家を買う人の年収は、どれくらいが一般的ですか?
A

一般的には、年収600万〜900万円くらいの世帯が家を買っている傾向があります。

  • 注文住宅の平均世帯年収
    • 全国平均:828万円
    • 3大都市圏平均:912万円
  • 分譲住宅の平均世帯年収
    • 戸建住宅:814万円
    • 集合住宅:821万円
  • 既存住宅の平均世帯年収
    • 戸建住宅:697万円
    • 集合住宅:721万円

ただし、これはあくまで平均であり、年収が平均未満でも資金計画や物件選び次第で購入を検討できます。

Q
年収600万円だと、どれくらいの家まで買える目安ですか?
A

年収600万円の場合、買える家の上限価格目安は4,800万円程度です。

  • 買える家の上限価格目安:4,800万円
  • 頭金の目安:960万円
  • ローン借入額の目安:3,840万円
  • 毎月の返済額目安:約12.7万円
  • 前提条件:返済期間35年、固定金利2.0%、頭金2割

ただし、これは上限の目安なので、教育費や老後資金も見据えて、余裕のある返済額かどうかを確認することが大切です。

Q
家の購入価格は、年収の何倍くらいで考えるのが一般的ですか?
A

家を買う金額の目安は、一般的に年収の約5〜8倍とされています。

  • 土地付き注文住宅:年収倍率7.5倍
  • マンション:年収倍率7倍
  • 建売住宅:年収倍率6.7倍
  • 無理のない目安:年収の5倍程度

年収倍率は購入価格の目安にはなりますが、実際には家計の負担感に合わせて慎重に比較することが重要です。

Q
住宅ローンを組むときは、何に注意すればよいですか?
A

住宅ローンでは、借りられる額ではなく返せる額で考えることが大切です。

  • 返済期間が長いほど毎月の返済額は抑えやすい
  • その一方で、総支払額は増えやすい
  • 金利が低いほど毎月返済額は少なくなる
  • 共働きなら連帯保証型・連帯債務型・ペアローンの違いを確認する
  • 独身やシングルマザーでも、それだけで不利になるとは限らない

金利タイプや借入形態によって将来の負担やリスクは変わるため、ライフプランも含めて比較・検討することが大切です。

ご自身の年収や今後のライフプランを整理したうえで、借入額・返済額・金利タイプを複数の選択肢で比較しながら検討することが大切です。

1.一般的に「家を買う年収」の目安は?

一般的に、

年収600〜900万円くらいの人が家を買っています。

<図 買った家の種類別 世帯年収>

引用:国土交通省「令和5年度 住宅市場動向調査報告書

家の種類別に細かく見ていくと、初めて家を買った人の平均世帯年収は、以下のとおりです。

注文住宅の場合、

  • 全国平均:828万円
  • 3大都市圏平均:912万円

分譲住宅の場合、

  • 戸建住宅(建売):814万円
  • 集合住宅(新築マンションやアパート):821万円

既存住宅の場合、

  • 戸建住宅(中古戸建):697万円
  • 集合住宅(中古マンションやアパート):721万円

あくまでも「平均世帯年収」であるため、これより低いからと言って、家が買えないわけではありません。担保を提供したり、親族からの経済的援助を受けたりすれば、平均以下の平均年収でもマイホームの購入は可能です。
次章で「年収別に買える家の価格」について説明していきます。

「注文住宅や建売住宅の違い」や「マンションと戸建てのどちらがいいか」などについて知りたい方は、以下の記事もご覧ください。

ここまで住宅別の平均予算を解説しましたが、自分の世帯年収で家を購入することができるのか・どこまで費用をかけることができるのかは、欲しい家の仕様や建てたい場所で変わってきます。個別事情を総合的に判断する必要があるため、まずはHOME4U 家づくりのとびらの専任スタッフに相談をしてみることをお勧めします。

住宅業界の知見が深い担当者が、営業ナシ・第三者目線でアドバイスをするので、家が欲しいと思ったときに相談をしてみてください。

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2.自分の年収で買える家の価格と組めるローン、毎月の返済額は?

ここでは、世帯年収別に買える家の上限価格や組めるローン、毎月の返済額について説明していきます。

【世帯年収別の買える家の上限価格目安・頭金・ローン・毎月の返済額目安 一覧】
世帯年収買える家の

上限価格目安
頭金ローン

(借入額)
毎月の

返済額
1,500万円1億2,000

万円
2,400万円9,600万円約31.8万円
1,200万円9,600万円1,920万円7,680万円約25.4万円
1,000万円8,000万円1,600万円6,400万円約21.2万円
800万円6,400万円1,280万円5,120万円約17万円
600万円4,800万円960万円3,840万円約12.7万円
400万円3,200万円640万円2,560万円約8.4万円
300万円2,400万円480万円1,920万円約6.4万円

【世帯年収別の買える家の上限価格目安・頭金・ローン・毎月の返済額目安 一覧】

※返済期間35年、固定金利2.0%、頭金2割で考えた場合

あくまでも、買える家の「上限価格目安」です。余裕を持って返済したい方は、上表よりも家の価格やローン(借入額)を抑えると良いでしょう。

「年収別の住宅ローンの組み方」や「用意する頭金の相場」などについて詳しく知りたい方は、以下の記事もご覧ください。

2-1.家を買う金額の目安|年収の約5〜8倍

一例として、全期間固定金利型の住宅ローンである「フラット35」を利用している人が、「年収の何倍の価格の家を購入しているか」を表したグラフが以下になります。

<図 買った家の種類別 年収倍率の平均推移>

引用:住宅金融支援機構「2024年度 フラット35利用者調査

年収倍率(家の購入資金を年収で割った数値)の全国平均は、土地付き注文住宅では7.5倍、マンションでは7倍、建売住宅は6.7倍です。

上記グラフからも見て取れるように、一般的に家を買う金額の目安は年収の約5〜8倍と言われています。多くの金融機関も年収倍率を審査項目の一つとしており、年収倍率が高すぎると審査に通過できない可能性があります。


しかし、「5〜8倍」という数字はあくまでも大まかな目安であって、個々人の事情が考慮されていません。

もし、余裕を持った返済計画で家を買いたい方は、年収の5倍を大まかな目安にするとよいでしょう。

2-2.住宅ローン返済期間の平均|おおよそ25〜35年

国土交通省の調査によると、住宅ローンの返済期間は25〜35年に設定している方が多いようです。

<図 買った家の種類別 住宅ローンの返済期間平均>
 

引用:国土交通省「令和6年度 住宅市場動向調査報告書

返済期間が長ければ長いほど、毎月の返済額は少なくなります。一方で元本の減りが遅く、その分利子がつくため、総支払額は増える点に注意が必要です。

「年収が上がった」「臨時収入があった」などで、支払いに余裕ができた場合には、繰上げ返済をして返済期間を短縮・総支払額を減らすことも可能です。

2-3.借入額は同じでも、金利が違えば毎月の返済額は変わる

基本的に、

金利が低ければ低いほど、毎月の返済額は少なくなります。

金利には主に、変動型・固定型(10年)・全期間固定型(35年)の3種類があります。
それぞれの金利の相場は以下のとおりです。

<住宅ローンの金利相場>

  • 変動型:約0.5〜0.7%/年
  • 固定型(10年):約1.4〜2.3%/年
  • 全期間固定型:約0.8〜2.5%台/年

また、金利の種類だけでなく、利用する金融機関によって適用される金利の数値は異なります。ローンを借りる際には、複数の金融機関の金利を比較しましょう。

「それぞれの金利の特徴」や「詳しい金利の相場」などについて詳しく知りたい方は、以下の記事もご覧ください。

2-4.ローンを組むときの注意点

ここでは、ローンを組むときの注意点をお伝えします。

ローン申込者注意点
共働き夫婦
  • 夫婦で住宅ローンを借りる形態は「連帯保証型」「連帯債務型」「ペアローン」の3つがある
  • どのローン形態を選ぶかでメリットとデメリットが異なるので注意する
シングル

マザー

(母子家庭)
  • シングルマザーだからといって、ローンの審査が通りにくいわけではない
  • 不動産の所有や住宅ローンの影響で、児童扶養手当が減額・廃止されることはない
独身
  • 独身だからといって、ローンの審査が通りにくいわけではない
  • ライフプランの変化を想定しておく

【ローンを組むときの注意点】

夫婦で共働きの場合、2人の収入を合算してローン審査を受ける「連帯保証型」と「連帯債務型」、夫婦それぞれがローンを組む「ペアローン」があります。
それぞれメリットとデメリットがあるので、自分にはどのローン形態が合っているかを考えて選択しましょう。

「連帯保証型」「連帯債務型」「ペアローン」それぞれの特徴とメリットは、以下の記事で解説しているので、あわせてご覧ください。

金融機関がローン審査で考慮する項目

シングルマザー(母子家庭)の方も独身の方も、それだけで住宅ローンの審査が通りにくくなるわけではありません。

国土交通省の調査によると、ローン審査で考慮する項目として「家族構成」や「性別」を挙げている金融機関は2〜3割です。
したがって、「家族構成」や「性別」は、金融機関が住宅ローンの審査をする際にあまり重視していないと言えるでしょう。

<図 金融機関が融資を行う際に考慮する項目>

引用:国土交通省「令和5年度 民間住宅ローンの実態に関する調査 結果報告書

ローンの審査基準や「独身」または「シングルマザー」で家を買う場合などについて詳細を知りたい方は、以下の記事もあわせてご覧ください。

柴田 充輝
柴田 充輝

金利選択については、目先の低金利に惑わされず、長期的な視点での検討が不可欠です。

変動金利の「0.5~0.7%」という数字は、固定金利よりも低いため魅力的です。しかし、今後の金利上昇リスクを十分に理解し、金利が2~3%上昇しても返済可能な借入額に抑えることが重要です。

共働き夫婦の借入形態については、税制メリットだけでなく、将来のライフプランも考慮してください。連帯債務型やペアローンは、住宅ローン控除を夫婦双方が受けられるメリットがありますが、離婚や一方の収入減少時のリスクも伴います。

また、団体信用生命保険の保障範囲も借入形態によって異なるため、詳細な比較検討が必要です。連生団信をはじめとした新しい商品も登場しているため、確認してみてください。

シングルマザーや独身の方については、審査で不利になることは少ないものの、将来の収入安定性や家族構成の変化を見込んだ資金計画が特に重要です。転職や結婚といったライフイベントも想定し、余裕を持った借入額の設定を心がけましょう。

まとめ

この記事のポイント まとめ

家を買う年収の目安は?

一般的に、

年収600〜900万円くらいの人が家を買っています。

詳細は「1.一般的に「家を買う年収」の目安は?」で解説しています。

あなたの年収で買える家の価格と組めるローン、毎月の返済額は?

年収600万円の人であれば、以下のようになります。

買える家の

上限価格目安
頭金ローン

(借入額)
毎月の返済額
4,800万円960万円3,840万円約12万円

他の年収のパターンは、「2.あなたの年収で買える家の価格と組めるローン、毎月の返済額は?」で解説しています。

柴田 充輝
柴田 充輝

統計データを見ると、年収400万円台からでもマイホーム購入は十分可能です。住宅価格や金利が上昇している中でも、中古住宅という選択肢も含めれば、多くの方にとって住宅購入の道は開かれています。

ただし、「借りられる額」と「返せる額」は別物である点には注意が必要です。年収倍率5~8倍という目安は参考程度に留め、家計の実情に合わせた無理のない返済計画を立てることが重要です。

また、住宅購入は物件価格だけでなく、諸費用や維持費、将来の教育費・老後資金も含めた総合的な資金計画が必要です。頭金は最低でも購入価格の1割、できれば2割は用意し、緊急時の生活費も確保した上での購入検討をおすすめします。

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この記事の編集者

「家づくりのとびら」編集部

NTTデータグループ会社が運営する注文住宅相談サービス「家づくりのとびら」編集部です。難しい住まいづくりの情報を、わかりやすく正確にお伝えします。記事は不動産鑑定士や宅地建物取引士などの不動産専門家による執筆、監修記事がメイン。初めての住まいづくりをサポートします!

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